医師紹介会社の功罪

週刊プレイボーイ08年6月2日号の原文

　昨年10月、秋田県男鹿市の佐藤文衛さん（60）は副市長の職を辞任した。男鹿みなと市民病院への医師確保に公金693万円を費やしたのに、その医師がわずか４日間で離職したことへの責任を取ったためだ。
　だが、佐藤さんに恥ずべき点はない。本人の弁を借りれば「とにかく、一人の医者でもと切羽詰まって奔走していました。まさか、医療コンサルの紹介医師が、兼業禁止の防衛医官だとは思いもしなかった」。佐藤さんは、医師紹介業者に翻弄され続けてきたのだ。
　今や全国的な問題だが、みなと市民病院でも医師不足は深刻。２００５年には10人いた常勤医は半減し、病院に残った医師たちは連続36時間以上労働も当たり前という、過酷な労働をこなしていた。
「一般企業なら労働基準法違反。これを改善したかった。病院は、年間６０００人の救急患者のうち４０００人をその日に処置する市唯一の公立病院です。絶対に潰せない。だから一人でもいい医者をと奔走したんです」
　そして昨年３月、東京銀座の医療コンサル業者「Ｍ」が一人の女性内科医を紹介してくれた。女医は、契約を結び転職してくれた。腕はいい。その初日に訪れた13人の救急患者のうち12人を一人でてきぱき処置し、看護師たちが「あの先生凄い！」と絶賛した。佐藤さんも「よかった」と喜んだ。
　だが、兼業が禁止されている防衛医官であることが発覚。女医はわずか4日間で離職することになった。同時に、「Ｍ」に紹介料630万円と毎月31万５０００円のコンサル料の2か月分の計693万円を払ったこと、つまり公金を無駄にしたとの議会の追及に、同年６月、佐藤さんは辞職に追い込まれたのである。
　だが、佐藤さんは、「Ｍ」を恨んではいない。それどころか感謝しているーー「Ｍには感謝しているんですよ。だって、実際に医師を紹介してくれたのですから。彼らも女医が防衛医官であることを知らなかったのでしょう。ひどかったのは他の紹介業者です」


騙す気か！

　２００５年３月、若美町と男鹿市が合併し、現在の男鹿市が誕生した。若美町長だった佐藤さんは男鹿市副市長に就任。そして市議会から依頼されたのが「医師確保」だった。
　佐藤さんは全国を飛び回った。いい医師がいると聞けば岐阜県にも足を伸ばした。医師紹介会社、医療コンサル、病院に出入りする業者にも声をかけ、医師の斡旋を依頼した。そうやって、約15人の医者に会ってきた。
「でもね、とんでもない医者ばかりでした」
　ある会社が紹介してくれた医師は、体の動かないヨボヨボの高齢者だった。ある医師は「あっちの病院はこれだけ出すんだけどなあ」と年収の釣り上げばかりをほのめかした。ある会社が「いい医者だから」と推薦した東京の医師は、会ってみると「1億５０００万円の借金を肩代わりしてくれるなら行きますよ」ととんでもない条件を出してきた。千葉県の病院の医師を紹介するとの話に、直接その病院に行けば、そういう名の医師はいなかった。佐藤さんは怒りに震えたーー「紹介料をむしり取ろうとする詐欺だな。副市長じゃなかったら、ぶったたいてやろうか！」
　そうこうするうちに、昨年3月、もう年度末を迎えるのに一人の医師も確保できない焦りが頂点に達したときに女医の話があったのだ。佐藤さんと病院がその話にすがったのは無理がなかった。


業界を貶める新手の紹介会社

　04年から新研修医制度が始まった。研修医が従来の大学病院の医局だけではなく、自分で研修先の病院を選べるこの制度に、多くの研修医が医局を離れた。人員不足に陥った大学病院は、その穴を埋めるべく、各地の市中病院に派遣していた医局の医師たちを呼び戻す。これにより、日本各地の病院で医師不足がより深刻になった。すなわち、今後は病院が独自に医師を探さねばならなくなったのだ。
　このニーズに応えるべく増えているのが医師紹介業だ。紹介会社は、転職したい医師、医師を求める病院の両者を登録する。互いのニーズが一致してマッチングが実現すれば、病院は会社に紹介料（医師の年俸のおよそ２割）を支払う。また、紹介会社は、月に数日勤務といった「非常勤」、そして一日だけの「スポット勤務（アルバイト）」も仲介する。
この業界に、一部とはいえ、上記のような問題を起こす会社も現れてきたのだ。
　「民間医局」を標榜する、医師紹介会社の老舗「メディカル・プリンシプル社」（以下、ＭＰ社）の中村敬彦（よしひこ）社長は、こんな会社もあると説明してくれた。
「一人の医師を半年ごとに転職させるんです。そうすれば、年に2回の紹介料を手にできますから」
　たとえば、年収１５００万円の医師を利用すれば、会社は300万円を年2回受け取る計算になる。
「やってはいけないことです。なぜなら、病院は何年もかけて、医師の採用コストを償却するのです。また、短期間で担当医がいなくなれば患者も困るのです」（中村社長）
　また、中村社長が信じられないと話すのが、転職候補の病院との面談直前、病院の玄関で初めて名刺交換する紹介会社と医師がいるということだ。
「そんな紹介会社は病院と患者の都合を何も考えていませんね。『医師免許さえあれば商売になる』と考えているんでしょう。私たちは、平均５回は医師と面談し、納得のできるマッチングを目指します」（中村社長）
　確かに、そんなポリシーのない医師からは、安心した治療は望めそうもないように思う。


紹介会社の役目

　いったい今、いくつの紹介会社があるのか？　これが、まったくわからない。インターネットで医師紹介会社を検索すると無数のサイトがヒットする。ＭＰ社の広報担当、杉浦美奈子さんは「この仕事を一人でする人も多いようです。単純なマッチングなら、電話とパソコンだけでできますから。04年以降は雨後のタケノコ状態です」と説明してくれた。確かに、佐藤さん（前出）の話でも、「Ｍ」の実体は医療機器業者であり、紹介業は兼業として行っていたとのことだ。
　ＭＰ社など、04年以前からまじめに紹介業を営む老舗は、これら事件を、「業界全体が誤解される」と苦々しく捉えている。ＭＰ社は97年創業。99年から医師紹介を始めた。
「当時、医師紹介業は医療関係者から『不浄』と見られていました。というのは、かつて医局を離れるアウトロー医師には2種類あって、一つが、医局のヒエラルキーを脱して、海外や他院で技術を磨こうとする、高い志で道を切り拓く良きアウトロー。もう一つが、志もなければ技術もない、医局でも疎まれる悪しきアウトロー。この悪しきアウトローの転職は『裏街道』であり、それを仲介する業者もいたのです」（中村社長）
　実際、10年程前、私は、北海道北部の某診療所のＮ所長からこんな話を聞いた。
「このへんの町にはろくな医者がいない。ある医者の診察技術は最悪。それでも、自治体から年８０００万円もらっている。盲腸の手術ができない外科医もいる。一年ごとに、道内の自治体を転々とする医者もいる。みんな道外から、医局を出てきた医者だよ」
　先月もＮ所長に電話をすると、「数年前、ある村で、転職してきた医者のあまりの腕の悪さに、役所が愛想をつかして数ヶ月で追い出した。医師を紹介するなら、その医師の転職前の評価を町や病院に伝えるべき。医師免許があるというだけで、年収何千万円で重宝するのはヘンだ」と、結局は患者が迷惑する、いいかげんな転職に不快感を示していた。
　中村社長は、医師の年収をこう分析する。
「医師は高収入と言われるでしょ。正確には、良心的な医師は患者のために忙しい現場に踏みとどまり、年収は安いんです。その逆に、志の低い医師ほど年収は高くなるんです」
　中村社長は、医局のヒエラルキーに、勤務医が自分の進みたい職場を選べず、激務と、それに見合わない報酬を押しつけられるのはおかしいと主張する。医局で頑張る医師にこそ進みたい道を提供し、正当な報酬を保証したい。それが日本の医療を良くすると信じている。
「つまり私たちは、医局の良きアウトローの転職を実現したい。金銭面も含め、医師の労働環境の整備を実現したい。医師の転職理由には、ゆとりのある労働環境を求めるのが多いですが、弊社では、スキルアップをしたいからと願う医師が多いんです」（中村社長）」
　同社には、こんな紹介例がある。
　オーストラリアで修行した心臓外科医。自分の理想を実現するためのハート（心臓）センターを立ち上げられる病院ならば行ってみたいと、同社に相談してきた。実際、同社は、医師と何度も丁寧に面接し、各地の病院とも交渉をし、ハートセンターの立ち上げと医師の転職を実現した。「これは弊社が誇れる事例です」と中村社長の顔がほころんだ。
　04年の医局の弱体化と相まって、ＭＰ社の「民間医局」は、育児中の女医へのベビーシッター紹介や医療過誤に備えた保険の整備など、単なるマッチングを超えたサービスが評判となり、06年には１万３５００件（転職と非常勤とスポットの合計）と日本最大の紹介実績を作ってきた。
　もちろん同社だけではない。他者でも、そのＨＰには、「高齢の自分でも働ける場所はないだろうか」と相談をしてきた80代医師のために、親身になり、病院併設型の介護老人保健施設を紹介した事例が書かれている。そんな例は数多い。
　医師紹介会社に頼る病院も増えている。
　北海道石狩市の石狩病院では、５、６社の紹介業者に登録しているという。
「もう医局は医師を派遣してくれません。北海道には自治体などの『医師バンク』もありますが、機動力がなくて医師紹介数はゼロです。ですから紹介会社を通じて３人の内科医を探したところ、２社が熱心に動き、去年、一人が赴任しれました。病院と医師双方のニーズを隅々まで聞いてくれたので、今後も利用させてもらいます」（事務のＭさん）
　紹介会社を通じて転職に成功した外科医のＣさん（30代後半）も、紹介会社がなかったら転職もなかったと断言する。
「医局では、教授のオペのやり方だけがすべてで、スキルアップは無理でした。でも、忙しい私には、転職しようにも他院の様子がわからない。それを紹介会社が詳しく教えてくれ、病院の面接にも同行してくれたので本当に助かりました。今後、病院とトラブっても解決の仲介もしてくれるのも心強いです」


　法規制が必要か？

　だが、「儲けんかな」の業者は、医師の人生や病院の都合を考えない。各地でトラブルを起こしている。
　関東に住むＤ医師は、アルバイト確保のため、いくつかの紹介会社に登録をしている。ところが今年3月、ある会社からのアルバイト募集メールに驚いた。メールの宛先に、同社に登録する医師数百人の実名とメールアドレスが貼り付けられていたのだ。この情報漏洩にＣ医師は抗議の電話を入れた。すると相手は、「私一人でやっているので・・」と開き直るだけだったという。
　そして、いい加減な会社の共通点は、「いい情報」しか伝えないことにもある。Ｄ医師は、医師が続々と辞めている病院のことを美辞麗句並べたてて医師募集をかける紹介会社の誇大広告に危険を感じた。
「そんな病院に転職したら重労働を担い、『話が違う』ということになる。病院の実情は正確に伝えるべきです」
　東北地方のある病院には「優秀な常勤医を紹介する」と紹介しながら、いざその医師が赴任すると、週に半分は人工透析が必要な患者であることが判明した。病院関係者は「それでも週半分は働くので助かります。ただ、事前に正しい情報を伝えて欲しい。みんなの勤務体制が狂うわけですから」と苦笑いした。
　どうすれば、いい加減な紹介会社を避けられるのか。いろいろな医療関係者に尋ねても、これだという解決策は出てこない。紹介業への法的縛りは弱い。たとえば、医師の転職には雇用契約書の交付が義務づけられていない（ＭＰ社は作成する）。つまり、口頭契約もＯＫだからトラブル後の罰則もない。
　Ｄ医師は、「医局制度はもっと弱体化するから、医師の労働市場はより自由化されます。紹介会社には、何らかの規制が必要では・・」と近い将来を不安視する。
　それでも、医師不足に喘ぐ地方の病院のなかには、もう医局にも頼れず、自治体の医師バンクにも頼れず、独自に探すか、紹介業者に頼るしかないところが少なくない。男鹿のような大きなトラブルがないことを祈るだけである。紹介会社の役目は、日本の医療を元気にすることなのだから。

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