疑問あり、揚水発電！

週刊プレイボーイ９８年９月８日号

知らされなかった計画

　水は清冽なまでに深く紺碧に流れている。「この川、バスクリン入ってんの？」と聞く子どももいるそうだ。長野県木曽郡大桑村の木曾川支流に位置する阿寺渓谷には、その美しさに惹かれ年間7万人もの観光客が訪れる。
　高橋純子さんは観光どころか、渓谷の美しさに魅せられてしまい、93年秋に夫婦で千葉県から村に移り住んでしまった。その直後だった。渓谷に、中部電力による「揚水発電ダム」計画が持ち上がっている新聞記事を目にしたのは。我が目を疑った。
「えー、何で！　阿寺があったから移住してきたのに！」
　地元の文房具店経営者の金沢英明さん（68歳）にしても、驚くべき計画だった。その豊富な水流ゆえに、村には、60年代より関西電力の二つのダムと八つの水力発電所が作られてきた（一自治体としては日本一の発電所銀座）。その結果、金沢さんたちが子どもの頃泳いで遊んだ木曽川は今、「賽の河原」と化した。そして最後の清流として残ったのが、阿寺渓谷の阿寺川である。
　何とかしなければとの思いから、金沢さんは、新聞報道の直後に「阿寺渓谷を愛する会」（以下「愛する会」）を設立した。高橋さんも入会し、積極的に反対活動を展開することになる。


揚水ダムとは？

　揚水発電ダムとは、一つの河川に上下二つのダムを作り、日中、上ダムから下ダムに水を落として発電し、夜間は余剰電力を使って下ダムから上ダムに水を揚げておくという、溜め水を繰り返し使用するシステムのダムである。
　その用途は、一般家庭の起床時や企業の操業開始時、昼休みの前後など、電気需要が一時的に高まる時間帯に、上ダムから下ダムに水を落としての急速発電を行うというもの。原発や石炭火力発電は「硬直型発電」と呼ばれ、出力の上下調整ができないため、揚水発電ダムはその補完的設備として機能する。このダムの特異点は、下ダムから上ダムに水を揚げるための原動力は、原発や石炭火力発電所の余剰電力であること。つまり、必ず、どちらかの発電所とペアで作られる。
「従来のダムとは違う問題が多いです」と高橋さんは語る。
　下ダムから上ダムに揚水するために10の電力を投入しても、発電できる電力は６。一日延べ1時間強しか発電しないから、年間稼働率はわずかに５％。それなのに、ダム二つを作ることで、工費も森林伐採面積も格段に大きくなる。水を上下に繰り返し使用することでの水質汚濁。また、阿寺渓谷のすぐ近くに、日本有数の活断層「阿寺断層」が走っている。
　だが一方で、過疎と不況に悩む村にすれば、これは是非とも実現してほしい計画だという。村役場の前原文郎企画財政課長は「まず、問題は阿寺川上流の国有林が荒れていることです。今回、中電さんには、営林署の治山事業も手助けしてもらう一環として、ダムを受け入れることにしたのです。また、今、村の土建業者や木材業者は火の車です。ダム工事が始まれば仕事が入ってくると思います」と語る。
　阿寺に計画されている「木曽中央水力発電所」の場合で、総工費は推定約４０００億円。上ダムは隣村の大滝村、下ダムが大桑村の阿寺渓谷に作られる。二つのダムの落差は449�b。最大出力は原発二基分に相当する180万ｋＷ。２００２年の着工予定である。


民意を問わぬ村

　村商工会（田口具敬会長）の志津良三事務局長も「２０００人からの労働者が入ってくることで、工期の10年間は村での消費が増えると思うんです」とダムに期待を寄せている。確かに、今年の春も、村の大手製材会社が10億円からの負債を抱えて倒産するほど状況は厳しい。
　大桑村と上ダムが造られる隣の王滝村にしても、ダムを作ることで、電源三法交付金の22億５０００万円が払われる（交付金は６対４か７対３で大桑村に多く配分されると推測）。今現在でも、ダム二つと発電所八つからの固定資産税は年に５億６千万円だが、揚水発電ダムからだけで、その２、３倍は入るのではと推測されている。今年度予算でも33億円たらずの村に、その額は小さなものではない。
「私自身、営林署で何十年も働いていた人間ですから、山の荒廃を真剣に受け止めています。だが、治山の素人の中電がどうやって国有林の再生を行うのでしょう。そもそもの問題は、これだけの計画を村民に何の説明もなく、村が一方的に推進しようとしていることです」
　と金沢さんが言うように、新聞発表の2年も前に、村は既に中部電力の地質調査を受け入れ、新聞発表の前後には、環境アセスや詳細調査（試掘など）を受け入れたり、村議会が、隣の岐阜県にある奥美濃揚水発電所への視察を始めたりと、建設を前提とするような動きが続いた。
　そして、いつまでたっても民意を問おうとしない村の態度に、「愛する会」では自ら、民意を集約する行動に出た。
　村の全世帯と村外も対象に、「ダム建設中止を求める請願書」への署名取り付けに奔走したのだ。金沢さんの義理の娘、智子さんも村の一軒一軒を回った。たまには、推進派から「そんなにダム反対なら、村から出て行けばいい！」との罵声を浴びたこともある。「署名したいけど、主人が役場勤めなもので・・」と心苦しく断られたこともある。だが昨年6月、人口５０００人、有権者数約４０００人の村において約１７００筆、村外からも約３６００筆もの反対署名を集め、「ダム建設中止を求める請願書」に添えて村議会に提出することができた。金沢さんにとっても予想以上の成果だった。
「村もショックだったはず。噂では、署名を受取った議長があとで震えたそうです」
　大桑村の一つの救いは、その穏やかな村民性ゆえ、誰がダムに賛成だ反対だからといって、普段の付き合いの中での村八分的な行動がほとんどないことだ。だが、この署名活動を切っ掛けに不穏な動きも起こった。
　雑貨店経営者のＡさんは反対署名をした。とたんに、店舗で取り扱っている物品の得意先への納入がストップした。Ａさんの店の売り上げは半減したともいわれている。やはり反対署名したＢさんは、勤務する会社社長が賛成派だったため、何の前触れもなく解雇された。Ｂさんの家族は「こんなにアホな村と思わなかった。人としてやっちゃいけないことをやったんですよ！」と憤りを隠さない。
　そもそも、なぜ、村議長あてに提出した署名が、賛成派の目に留まったのか。この謎も解明されないままだ。
　社会福祉法人の老人ホームに勤務する高橋さんも、署名運動当時は、事務局長（村役場からの出向）に別室に呼ばれては「ああいうことは困る」と説教をされた。「反対する自由があります！」と高橋さんは反発したが、「私はよそ者だから、いざとなればどこかへ行けるかもしれない。でも、ここで生まれ育った人たちはそうもいきません。中には、私が運動に引っ張り込んだ人もいるし・・」と、当初は居心地よかった村への思いは複雑だ。
　97年12月。食品加工会社グルメフーズの石垣雄司社長（47歳）は、自分も属する商工会が何の相談もなく、村に「阿寺川の揚水発電所建設計画についての要望書」を提出していたことに驚いた。早速、商工会の会員による総会にかけるべきだと、商工会の田口会長宛に抗議文を書いた。
「私個人は、村最後の清流での建設には反対です。問題は、この村では、商工会も独走し、村役場による村民への説明会もない。賛成派と反対派とが互いの意見を交せる場をただの一度も設定しないまま、中電や役場など、一部の賛成派のみでコトを進めていることに腹が立つのです」
　抗議文に対する回答はない。その理由を、前出の志津事務局長はこう説明してくれた。
「商工会法に照らせばですね、事業運営についての判断は総会ではなく、理事会ですべきことになっています。阿寺の計画は地域振興につながり、事業運営という解釈になりますので矛盾はないわけです」
　推進の要望書を提出していたのは商工会だけではない。森林組合、大桑重機組合、食品衛生協会など17団体も、商工会とほぼ同じ日に要望書を提出していたことに、恣意的な匂いを感じる人は多い。


材料のない説明会

　さて、肝心の事業者である中部電力は、昨年７月と今年の４月の二回、住民説明会を催している。これは、長野県の環境影響評価技術委員会から「住民合意が不十分」との指摘を受けて開催されたものだ。そして、この説明会は長野県のメディアでも厳しく非難された。
「どの原発とセットで作るのか」「送電線のルートは？」「どの程度の林道拡幅工事をするのか」といった基本的質問に、中部電力の答は「現段階としてはお答えできません」というものだったからだ。
「具体的な計画を知った上で、ダムに賛成か反対かを言えるのに、これではその判断すら出来ないではないか！」
　ある村民のこの発言には会場から拍手が沸いた。
　石垣社長も「今、売電など電気の自由化が始まっているのに、なぜ揚水発電ダムが必要なのか」との質問をした。これに対する答は「今後10年間で電力は毎年２．２％ずつ増加する。特に、夏場の電力ピークの時には、揚水発電で急速に電力補充できる」というものだった。
　この見解に対し、東京都で地球温暖化を考える市民団体「そくおんネット」の田中優さんはこう反論している。
「まず2.2％という数字に何の根拠もない。一番の問題は、電力会社自ら設定したピークに合わせて新しい発電所を作っていること。日本では『総括原価方式』といって、設備投資をすれば、その7.2％を電気料金に上乗せできる。つまり、施設を作れば作るほど電気料金は上がる仕組みになっているんです。事実、日本の電気料金は世界一高い。そして、その電気料の中からまた新たな発電所が作られるという悪循環にはまっています。発電所は足りないどころか余っているんですよ。日本の発電所の稼働率は55％と、先進国の中でもダントツに低い。これで、電気が足りないのでしょうか？」
　また、夏場のピークといっても、想定したピークを超えるのは、例えば東京電力の場合で、１９９６年でわずかに９時間でしかなかった。このたった数時間のために、日本中に新たな発電施設が次々と作られる。
　さらに、92年から95年までの間、日本で増加したＣＯ2排出量1500万トンのうち1000万トンを石炭火力発電所が占めている。地球温暖化防止が叫ばれる今、石炭火力発電所とペアで作られる揚水発電所は地球温暖化を進め、時代に逆行するものと田中さんは主張している。
「そして、従来の水力発電や石油火力発電所でも、電力の一時的急増に対応できるはず。事実、揚水発電なんて日本以外の国にはほとんどない」

　さて、現地説明会を担当した中部電力用地部の太田民男氏に電話で取材を申し込むと、こちらの質問に丁寧に答えを頂いた。
――中部電力としてはあとどれくらいの揚水発電ダムを作るのですか？
「今時点では、阿寺のあれが最後ですね」
――揚水発電ダムは朝の立ち上げや昼休み前後など、電力が一時的に急増する時に発電をしますが、これは従来の水力発電や、石油火力発電で対応できないのですか。
「水力発電はベースの発電で、上下調整するためのものではありません。石油は確かに出力調整できるけど、時間がかかるんです」
――阿寺渓谷の近くには阿寺断層がありますが、万一の地震にも耐えられるのでしょうか。
「私は技術屋ではないですが、当然大丈夫のように作ります」
――今後更なる住民説明会は？
「やります。環境アセスの報告書を縦覧する際など、手続きの節目節目には行います」


ダムで栄えた村はなし

　このように、中部電力は揚水発電のメリットを強調するが、ダムを受け入れるかどうかは、村議会の決議にかかっていた。村議員16名のうち、はっきりと計画に反対しているのは、「揚水発電計画は、中部電力とゼネコンが儲かるだけのもの」との主張をしている、共産党の古畑泰子議員と瓜尾美佐子議員の二人だけだ。この他の議員からは明らかに勉強不足と思われる発言が記録されている――「クリーンな揚水発電を作ることで、原子力発電所や火力発電所を減らせる」「揚水発電はクリーンで、地球温暖化防止に役立つ」「揚水発電を作ることで、稼働率を高めることが出来る」
　岐阜県の奥美濃揚水発電所への視察では、どの議員も繰り返し使用する水の汚染を「こりゃあ汚い！」と認めながらも、「技術的に克服できるはず」と結論づけ、ダム建設を推進し続けた。ちなみに、ダムの水質汚染を克服した技術は世界のどこにもない。
　古畑議員と瓜尾議員は、審議に時間をかけるべきと主張したり、住民にお知らせを出したり、東京の資源エネルギー庁に赴いての説明をしたりと、意見を主張し続けたが、他の村議は推進に固執した。
　昨年12月19日。「愛する会」が6月に提出していた「ダム建設中止を求める請願書」が議会の総務常任委員会で不採択とされた。委員長の奥田順三議員の「これ以上時間をかけると、議会は不信をもたれる」との発言からわずか３日後のことだった。中部電力のスケジュールに合わせて、年内いっぱいに議会がダム受け入れを同意するためではないかとの噂が流れる。
　22日。「愛する会」の金沢代表は村長室を訪れ、揚水発電ダム建設中止を求める村内２１６１筆、村外６９６７筆の署名を、今度は長岡始村長に提出した。有権者の半数が反対したことになる。だが、その数時間後に開かれた村議会で、賛成１４、反対２の圧倒的多数でダム受け入れの合意が決まった。
「いくら何でも、多数の村民の署名を渡したその日に、ダム受け入れを決めることはないと思います」
　高橋さんは今でも残念がる。
　もっとも、反対運動の思った以上の高まりに、合意に際し、村長が４条件を提示した。「安全性を確保し、住民に不安を与えない」「ダム湖や下流河川の水質保全、自然環境保全への充分な配慮」「開発が地域振興に繋がるように、誠意をもった対処」「調査、準備工事を除き、補償など全ての問題が解決しない限り工事には着手しない」。
　ダム完成に向けては、相当厳しい条件のように思える。果たしてこれは、村長の希望的意見なのだろうか、それとも、絶対条件なのだろうか。長岡村長宅に電話を入れてみた。「絶対的条件です」と、きっぱりした返事が返ってくる。「この条件が守られねば、ダムも中止するということですか？」「そうです」「しかし、その条件が守られているかを、誰がどうモニターするのでしょう？」「今後、村や県で有識者や関係者からなる組織を作り、そこの意見をあおぐことになります」「反対派からもメンバーに入るのですか？」「いや、反対派の人はちょっと考えていません」
　一方、中部電力は中部電力で、環境保全対策検討委員会なるものを設け、この中に反対派の代表も入ってもらい、互いに納得のいく作業を進めたいとしている。だが、この検討委員会も一体どういう性格のものなのだろう。工事中止や縮小も含めて、推進と反対の両派が議論を尽くすものなのか。この問に対し、中部電力の太田氏ははっきりと「いえ、実施を前提とする組織です」と言いきる。
　反対派の代表といったら、実質、金沢さんになるが、金沢さんは「それがどういう性格のものかまだはっきりわからない状態で、参加するわけにはいきません」と慎重だ。
　今の時点で、ダム建設が本決まりと決まったわけではない。中部電力は今後、長野県知事の同意、国の電源開発調整審議会、更なる住民説明会、補償問題などのハードルをクリアしてやっと、二〇〇二年から本体工事に取り掛かれる。
　クリーンなイメージが先行しているのか、揚水発電ダムへの関心はまだまだ低い。だが、揚水発電ダムは全国に既に40が存在し、大桑村やあの長良川源流の板取川など新たな計画もある。近年、ようやく、このダムの問題点を指摘し始めた地元住民が互いに連絡を取るようになった。そして昨年11月、高橋さんが連絡役となり、全国から８団体が集まり、全国初の「揚水発電を考えるシンポジウム」が大桑村で開催され、様々な情報と意見が交わされた。高橋さんは疑問をなげる。
「巨額のダムマネーは入ってきます。でも、既にダムが二つある大桑村が未だに貧しいのはなぜでしょう？」
　１９６５年に８０００人いた人口は今５０００人を切った。今年は、村でただ一軒の書店も店を閉じた。ダムで栄えた村はない。大桑村にも今回が最後の河川開発となる。
　それでも仕事が欲しいんだと、ダムに期待する住民が多いのもまた事実。ある住民は村民にも厳しい目を向けている。
「役場や議員を批判は出来るけど、彼らを選んだのも支えているのも、結局私たちなんだよね。自分たちがどうしたら幸せになれるかを、そろそろ自分たちで考えないと」
　大桑村だけではない。ダムに頼らず、行政と住民とが自分たちの村をどう興すのか。それは、多くの過疎の村の課題でもあるはずだ。

追記：この計画は２００４年、完全中止が決まりました。

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