産廃に沈む住宅地

週刊プレイボーイ07年8月13日号に加筆

１．小鳥が丘団地（岡山県岡山市）

岩野宅の庭を藤原さんが掘ると、すぐに臭い黒い土が現れた

　昨年10月、岡山市の「小鳥が丘団地」（34戸120人）に住む岩野敏幸さんは、突然、自宅庭で倒れた。助けたのは近所の藤原康さんだ。
「ほんの数分前に会った人が倒れていたんです。大丈夫かと声かけたら、『お〜、お〜』と多少の意識があった程度で、救急車ではよだれがダラダラでした」（藤原さん）
　診断名は「亜硫酸ガス中毒」。そんなガスがなぜ庭先に湧いたのか。答は数十年前に埋められた産業廃棄物にある。
　団地住民がその存在を知ったのは3年前の7月。水道工事で業者が道路を掘り返すと、大量の黒い土と黒い油が出てきたのだ。市と、団地を分譲した旧「両備バス不動産カンパニー」（現「両備ホールディングス」。岡山市）の調査で、地下水が環境基準値の27倍のトリクロロエチレン（洗浄剤）と26倍のベンゼンなどに汚染されていたことが判明した。
　そして、岩野さんたちが初めて分かったことがある。それは、この土地では、１９６７年から「旭油化工業」という石けんを製造していた会社が、廃油を土中に垂れ流していたことだ。
「それで合点がいきました。93年の入居以降、妻と娘はアトピーと慢性頭痛、息子と僕は慢性鼻炎に悩まされ、住民も同様だったんです」（岩野さん）
　実際、04年９月、市が実施した健康相談でも、65人の相談者のうち42人に皮膚炎や鼻炎などが確認されている。
　
　今年７月上旬、この団地を歩いた。団地には甘ったるい不快臭が漂っている。「じゃ、これを」と、藤原さんが、両備が初期の調査で開けたボーリング穴の蓋を地面から外した。鼻を近づけると、工業油とゴマ油が混ざって腐ったような匂いに吐き気が起きた。
　匂いだけではない。団地のあちこちの塀や壁には亀裂が走り、地面が窪んでいる場所がある。
「地盤沈下です。ほら、この亀裂からは、一時は、カニの泡のようにブクブクとガスが出てました」（岩野さん）
　たいへんな場所だ。だが、そもそも、なぜ産廃の上に団地があるのか？
　旭油化が操業停止したのは、82年、両備との土地売買契約が成立してからだ。
　それ以前、旭油化からは耐えられない悪臭が周辺地域に流れていて、近隣住民たちは幾度と行政に改善を訴え、実際、岡山市や県も10回以上も指導を行ってきた。だが当時、産廃を自社の土地に投棄することを規制する法律はなかったため、強制手段は講じられなかった。
　ともあれ、この土地を両備を入手する。
　ただし、汚染された土地であるので、両備と旭油化はその土地の譲渡を裁判所にもちこんだ。その結果、旭油化が撤退にあたり、「油脂付着物を除去して（両備に土地を）引き渡す」ことを約束した和解文書が交わされるのである。
　その後、産廃が撤去されたかを確認する岡山県からゴーサインが出たので、両備は「（すでに）土壌汚染の認識はなかった」ということで、産廃の上に団地を造成しても、87年の分譲以後、買い手に土地の経緯を説明しなかった。
　

両備が調査用に開けた穴。猛烈に臭い。	団地脇の川には謎の黒い油が流出している	川の左側にあるのが小鳥が丘団地	ある家の庭に開けられた調査用の穴。油膜が張り、ガスがﾌﾞｸﾌﾞｸ湧いていた

　そして、04年に土中から黒い土と黒い油が確認された。
　突然噴き出した黒い油への不安に、両備は04年10月、概況を把握する私設の「環境対策検討委員会」を設置した。これで汚染土壌が除去されるかと思ったら「とんでもなかった」と岩野さんは振り返る。
「委員の7人全員が岡山大学の教員で住民はゼロ。審議は非公開、議事録閲覧も不可。委員長の千葉喬三副学長（当時）は現場に来ず、たった3回の審議で、05年1月にたった2ページの意見書を出して終わりです。『異臭による不快感はあるが、健康への影響は直ちに懸念されない』ですって」（岩野さん）
　不可解なのは、行政である岡山市がこの結論を根拠に、住民への救済策をなんら講じていないことだ。岡山県も岡山市も、両備に開発許可を出した当事者であるから無関係とはいえない。
「まず汚染の全貌を知りたい。それにより各戸への救済策が整理できます。でも土壌調査を何度依頼しても、市は動きません」（藤原さん）

ある塀では手が入るほどの亀裂が走った。その補修の後

　そこで、市環境保全課に尋ねてみた。
――土壌調査は行わないのですか？
「考えておりません。あの土地の周辺地区にある井戸水を調査すれば、汚染が拡大しているかいないかわかりますから」
――いかなる理由でしないのですか？
「いかなる理由と言われても・・。その必要がないからです」
　この回答に救済への意志はない。そして、市だけではない。岩野さんと藤原さんは、「片手間では解決できん」と、問題発覚後に退職し住民組織「小鳥が丘団地救済協議会」を結成。環境省、法務省、県警、県知事、市長などに幾多の質問状や要望書を提出してきた。だが、回答の多くは「市と相談を」というものばかり。さらには、県議も市議も与野党問わず無関心。
　そんななかで岩野さんは倒れた。岩野宅は、庭をちょっと掘るとどす黒い土が現れ、家の中も異臭が覆い、時々ガス警報機が鳴る（！）。
「先日の渋谷での温泉爆発、あれ、ヒトゴトじゃないですよ」（岩野さん）

　そしてもう一つ不可解なのは、日本人なら多くの人が知っている二つのテレビ報道番組がここに取材に来ていながら、その放映直前になって突如放映中止を決めたことだ。いったい何の力が動いているのか？　行政も議会も動かない。マスコミすらも大きな力で制御されている。一つだけ言えるのは、このままでは、小鳥が丘の人たちのことを誰も問題視せずに、状況が決して好転することがないということである。

　そこで「伝えなければ！」　と、　団地の汚染の一端だけでも知ろうと、住民有志はお金を出し合い、今年、岩野宅の土壌検査を民間調査会社に依頼した。その結果、検出されてはいけないシアン化合物（青酸カリ）、環境基準値以上の鉛、砒素、ベンゼンが検出されたのだ。やはり団地全域の調査は急務である。
　小鳥が丘でのもう一つの問題は、何千万円もした家が負の遺産になったことである。藤原さんは、銀行に自宅担保での融資相談に行ったことがある。すると、「小鳥が丘の物件は担保にできない」と融資を断られた。家の資産価値がゼロになったということだ…。
　岩野さんらは、分譲時の説明責任を怠ったとして、両備を相手どる民事裁判を考えている。新しい土地で新しい家に住めるだけの補償を求めるのだ。
「安心して住みたい。それだけです」


２．桃花台ニュータウン（愛知県小牧市）

突然引っ越した2軒の家。今は人が入れないが、相当の地盤沈下が進む

「あれ、数ヶ月前よりも亀裂が広がってるぞ！」
　「桃花台ニュータウン」の住民、丸山直希さんの声の方を見ると、路面と縁石の間に段差と隙間ができている。愛知県小牧市の桃花台ニュータウンの一角は今ゆっくりと沈んでいる。
　20年前、桃花台への入居は羨望の的だった。何せ、県が造成し、ＵＲ（独立行政法人・都市再生機構）が分譲した超優良物件。木下英子さんは88年、城山5丁目（107戸）に入居した。そして、数年後に異変が起きた。
「93年頃からドアが開かなくなったんです。そのたびにドアの下を削りました。でも、湿気のせいかなと…」
　97年から、５丁目住民は「おかしい」と感じ始めた。家が傾くし、庭では、木が育たなくなったからだ。
原因の発覚は06年1月。04年と05年、隣同士の2軒の家が相次いで転居したことに、ＵＲは住民説明会を催し、地盤沈下と地中にある「自然界には存在しない油分」の存在を認めたのだ。沈下は最大約９�aもあったので、ＵＲが物件を買い取ったのだった。
　そして、2軒の家の解体跡でＵＲがボーリング調査をすると、じつに地下4�bから8�bにわたり、真っ黒い油まみれの土が堆積していた。丸山さんがそのサンプルをビン詰め保存している。タイヤの腐ったような匂いである。
　だが以後、県もＵＲも住民救済に動こうとしない。丸山さんは06年4月に、問題解決を目指しての住民組織「考える会」を結成した。理由がある。
「県もＵＲもコロコロ主張を変えて責任逃れに終始する。そこが許せない」
この地では、「王春工業」という会社が王子製紙の産廃を捨てていた。その事実がありながら、ＵＲは当初の「自然界には存在しない油分」をのちに「杉か檜の油」と訂正し、県は「造成時に取り除けなかった産廃」との説明を「黒い土は粘土」との表現に変えた。

地面に亀裂が走っている	水平器を水平にしたら隙間が	この産廃を県は「粘土」と説明した	ニュータウン航空写真。赤い枠が王春工業の操業地

　実際、県は昨年10月、土壌調査の結果を公表するのだが、その結果は予想通り「環境基準を上回る有害物質は見つからない」というものだった。
　一方、「考える会」では、独自に採取した土壌サンプルを民間研究機関に送った。すると「100％産廃と思って間違いない」との結論を得るのである。
　改めて県に尋ねた。あれは産廃なのかと。回答は、「産廃じゃありません」。
――なぜでしょうか？
「産廃と判断する材料がないです」
　マニュアル回答の極みだ…。
　さらに住民が呆れたのは、県とＵＲが、「産廃除去しない県が悪い」「土地調査をしないＵＲが悪い」と批判し合い、昨年8月にＵＲが、地盤沈下対策にかかった費用を請求するため、県を提訴したことだ。
「住民の救済はそっちのけです。将来老人施設に入ろうと思っている人でも、家が売れないので、将来設計が崩れているのに」（木下さん）

ＵＲの資料を基に、丸山さんが作成したニュータウンの汚染図。汚染範囲はまだ広いはずと丸山さんは推測する

　ＵＲは「産廃処理の責任は県が負うべき。しかし、地盤沈下への対処にはできるだけのことはやります」と主張する。実際、昨年、地盤沈下の住宅をジャッキアップしての修復案を住民に提示した。だが、「産廃の全量撤去」を願う住民はそれを拒否した。
　そもそも、城山5丁目には（2軒が移転したので）105戸があるのに、ＵＲは沈下範囲と産廃範囲を（つまり救済範囲を）なぜか31戸に線引きしたため、とうてい呑み込めない案だった。
「王春の敷地は31戸の敷地より広い。試しに、線引きの範囲外の宅地で、掘削した土を水中に浸したら、油膜が生じました。僕たちが望むのは、廃棄物を除去するなり、新しい土地での新居を用意するなりの、安心して暮らせる保証です。そのためには、まず全域的な土壌調査を望みます」
　丸山さんたちは、今後もＵＲや行政との交渉を続けていく。



　さて、不幸にも産廃の上に建てられた住宅はまだある。
　岐阜県本巣市にある文殊団地は、87年頃から家が傾き始めた。ゴミ、材木、ブロック、プラスチックなどの産廃を使った軟弱地盤の上に建てられたのだ。
　山梨県の某ニュータウンでも、山での造成の一部に産廃が使われ、10戸以上が地盤沈下した。
横浜市Ｔ地区の某新築マンションは、その敷地が工場跡地で汚染されていたため表土は入れ替えたが、じつは初めから、市が地盤沈下対策の重点地区に睨んでいる場所だ。入居予定者は「まだ産廃が埋まってるかも。契約解除しようか」と迷っている。
　もしこんな住宅にあたった場合、日本環境学会会長の畑明朗氏は、根本解決は次の二つしかないと語る。
「一時的に引っ越す間に、自治体や業者が家の解体と廃棄物の除去、土壌の入れ替え、家屋の新築をし、そこに再入居すること。または、新しい土地での新築住宅の斡旋を受けることです」
　もちろん、これは、分譲業者等が費用負担してくれたらの話である。そして、より大切なのは、こういう土地に当たらないことに尽きる。しかし…。
　旭油化や王春工業のように自社の土地に廃棄物を投入する行為は、当時は、廃棄物への法規制がなかったので違法ではなかった。そんな工場は日本各地にあったので、その結果、産廃などで土壌汚染された現場は今、全国に30万ヵ所以上（！）ある。
　そして現在の法体系の欠陥と言えるのが、たとえば「土壌汚染対策法」（03年2月施行）ならば、その土壌が汚染されているかどうかを調べる義務は「現在の土地所有者」にあることだ。汚染されたことを知らずに土地を購入した一個人にとって、これはきつい。
　またたとえば、「品確法」（2000年4月施行）なら、工務店・住宅メーカー・分譲住宅会社などの住宅供給者が、新築住宅に欠陥がないことを10年間保証する義務を負うのだが（何十年も住む家にたった10年の保証というのもおかしな話だ）、この法律は土壌の欠陥についてまではカバーしない。
　つまり、どちらの法律も、土壌に欠陥があっても、誰も面倒を見てくれない制度になっている・・。

　最後に、安心して住める土地選びのポイントを紹介しよう。大嶋明建築設計事務所（大阪市）の大嶋明氏はこんなアドバイスをする。
「土地購入の際、盛り土は要注意です。埋め土の安定は５〜10年かかるので、いつ盛り土したか、産廃が入っていないかを近所の人に聞きましょう。図書館で古地図を調べましょう。法務省で登記簿を見れば地歴がわかります」
　地中の産廃が緩み、地盤沈下を起こす住宅地は今後も現れることだろう。せめて、これから家を買う人は、慎重に土地を選んでもらいたい。

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